先日、米国FDA関連で「10代の若者の間で電子タバコの使用が拡散しているので、電子タバコ製品の販売禁止、フレーバー付きリキッドの販売禁止を検討」という内容の話題がありました。


距離と時間と受け取り方に差のある日本でも、VAPE愛好家の一部は動向に注目していると思います。


ということで当事国であるアメリカのVAPE愛好家はこのニュースをどんな風に受け止めているのかちょっと調べてみました。







VAPE愛好家の声



注意:語られている内容の信憑性については確認しておりません。あくまでも以下は参考程度に留めておいてください。




「そもそも本当に10代に(VAPEが)流行してるの?」
「ジュールを使う高校生を知っている。一人見たということは潜在的にもっと多くの若者が使っているんだろう」
2015年以降、10代のVAPE利用者が減っていた筈だが・・」
「その公的データはどこにあるんだよ」
National Youth Tobacco Survey←ここにある」



「ティーンエイジャーの使用は違法。(それを決めれば問題は)終わり」



「紙巻きタバコだって10代の手から遠ざけることが出来なかったのに・・」
「いやメディアは過去80年間、10代の喫煙をセンセーショナルに報じたことは無かったよ」



「英国はVAPEを喫煙の代替手段として推奨しているし、証拠の無い報告書は無視するスタンスだ」



ちゃんとした小売業者は(年齢認証を行い)未成年に販売などしていない。問題は大人が購入して未成年に再販していること。業界は10代をお客として欲していない
「2014にVAPEショップに勤めていたが、お客は名前と電話番号で顧客登録され、レジを通過する際にビデオカメラの画像と合わせて日付時間が再登録されるセキュリティだ。FDAはこうしたセキュリティを持っていない企業に対し、販売制限をさせるかもしれない
「彼らはオンラインで買い物をする時、親のカードを使っているよ」



「喫煙は有害だとして、煙草に手を出す可能性があった多くの若者に対し、代わりに害の少ないVAPEが広まったというわけだ」



キャンディフレーバーや一部のラベルデザインが子供を引き付けるというなら、キャンディフレーバーウォッカの販売は出来ない筈だ。立法者は子供のことなど知らないし、税金を払い続ければ誰もキャンディストアを閉鎖しようと思わない」



VAPEに関して問題なのは、我々が長期的な影響を知らないということだ。楽観主義者は危険でないふりをするのが好きだ」



「我々は彼らを子供と呼ぶことをやめなければならない。彼等は法律を破り自由なパスを持つ若い成人だ。ルールに従う責任とそうしないとどうなるかを説明しなければならない」



「犯罪は犯罪。私は彼らを逮捕し両親にピックアップさせる。これにより親は知らなかったとは言えなくなる。ちょっとした罰金で済ませてはいけない。親を罰することだ」
「犠牲者がいなければ、犯罪ではない」
「犠牲者は子供だ」



「(VAPE流行により)州は収入を失う。タバコマスター決済協定によれば2018年には法定決済金として275億ドルの記録がある。国は将来的に得られるこれら資金で確保される債権を発行しており、喫煙率が低下すれば債務不履行の危険があるとされていた。FDAが今回の流行に言及してからタバコ株は急騰した。この発表の中にはFDAが開発に関与した新しい医療用NRT(?ネブライザーのことなのか不明)に言及している。これが独自のVAPEデバイスの開発を指すのかは分からない」



「俺達は問題の中心に居る!」








感想



陰謀論的な発言もあり、個人的には非常に興味深い内容ですが、アメリカのVAPERがこの問題を真剣に受け止めて対処しようとしているのがわかります。
問題の本質がどこにあって、その真偽を見極め、どうすべきかというディスカッションは、非常に建設的だと思いました。